@article{oai:nuhm.repo.nii.ac.jp:00000019,
 author = {宮脇 利幸 and 熊本 圭吾 and 岩谷  力 and 常田 徳子 and 佐藤 純子 and 福澤 さつき},
 issue = {1},
 journal = {長野保健医療大学紀要, Bulletin of Nagano University of Health and Medicine},
 month = {},
 note = {NUHM013, NUHM010, NUHM001, 長野県飯山市の介護予防事業をより地域の特性に沿ったものとする基礎データを得る目的で、厚労省の「基本チェックリスト」（CL）の調査データを用いて二次予防事業対象者の有症率を求め男女間、年代間で比較・検討した[ 方法] 飯山市在住の要介護認定を受けていない65歳以上の高齢者のうち平成23年度に得られた6,210人のCL 回答結果を用い、CL 項目を「運動器」（項目6～10）、「栄養」（項目11,12）、「口腔」（項目13～15）、「閉じこもり」（項目16,17）、「認知機能」（項目18～20）、「うつ（項目21～25）、「生活機能」（項目1～20）として７つのカテゴリに分類し、カテゴリ別に二次対象者有症率を男女間ならびに男女別に65歳から5歳刻みの5年代区分間でクロス集計し、χ二乗検定、調整済み残差（AR）、Cramerʼs V（CV）を求めた[結果「] 運動器」、「口腔」、「閉じこもり」、「うつ」、「生活機能」のカテゴリで有意に男性より女性の二次対象者有症率が高かった。二次対象者有症率の年代区分間比較では80歳以降の二次対象者は75歳未満（あるカテゴリでは70歳未満又は80歳未満）に比して有意に有症率が高く、CVより男性の「運動器」(0.321)、女性の「生活機能」(0.445)、「運動器」(0.429)、「うつ」(0.308)、「認知機能」(0.303) で強い関連を示した[ 結論] 加齢（特に80歳以降）にともない二次対象者は増加していくことから要介護状態を予防するための早期からの働きかけは重要と考えられるが、あわせて80歳以降に増加する機能低下を有する人たちへの対応も整備していく必要があると思われた。},
 pages = {37--44},
 title = {飯山市在宅高齢者における二次予防事業対象者の年代間、男女間比較～二次予防事業カテゴリ別での検討～},
 volume = {2},
 year = {2017},
 yomi = {ミヤワキ トシユキ and クマモト ケイゴ and イワヤ ツトム and トキダ ノリコ and サトウ ジュンコ and フクザワ サツキ}
}